歯科裁判事例【3】

本件のポイント

⑴ ＣＴ撮影の必要性

過失の有無を判断するにあたっては、治療行為当時の医療水準が問題となります。本件では治療が行われた平成１４年においては、ＣＴ撮影による三次元的診断を行うことは医療水準ではなかったと判断されたようです。そのため、ＣＴ撮影を行わなかったことによって、直ちに下顎管ないしオトガイ孔までの距離を正確に把握せずに手術を行った注意義務違反が認められることにはなりませんでした。

では、同様の事件が現在起こった場合はどうでしょうか。

たしかに、２０２０年の口腔インプラント治療指針でも、ＣＴ撮影は不可欠とまではされていないようです。

しかし、本判決は、平成１４年に行われた治療について、「ＣＴ撮影による三次元的診断を行うことが望ましい」と述べています。それから２０年近くが経過している現在では、よりＣＴが普及していますから、さらにＣＴ撮影による三次元的診断を行うことが望ましい状態になっていると思われます。また、医療訴訟に従事しておられる裁判官が集まって書かれた書籍（高橋譲編著「医療訴訟の実務〔第２版〕」商事法務、２０１９年、p.４９３）には、裁判官のコメントとして、「しかし、ＣＴ撮影の有用性を説く文献や歯科医師の意見に事件を通じて接することも多く、インプラントを行うに当たって事前にＣＴ撮影を行うことが医療水準に当たるかどうかについては、今後とも慎重に見極めていく必要があるであろう。」と書かれています。

そうすると、現在では、少なくとも下顎のオトガイ孔直上にインプラント体を埋入するようなリスクの高い治療については、ＣＴ撮影を行わなかったこと自体が過失を基礎付ける事実として評価されてしまう可能性は否定できません。したがって、インプラント治療を行われる歯科医師の先生は、ＣＴを導入しておかれた方が無難であるといえそうです。

⑵ 求められる説明の程度

患者は、治療を受けるかどうか，また、どのような治療を受けるかに関する自己決定権を持っています。そして、歯科医師は，患者が自己決定を行うのに必要な情報を提供しなければならないとされています。そのため、歯科医師には患者に対する説明義務が課されています。 このことから、歯科医師側でこの程度説明すれば十分であろうという内容の説明を行っても、それだけでは説明義務を果たしたことにはならないといえます。あくまで、客観的に見て患者が自己決定を行える程度の情報量を提供しなければなりません。したがって、本件判決が判示するように、歯科医師には、「相当程度詳細」な説明をすることが求められます。 さらに、患者は医学的知見を有しないため、詳細な説明を行っただけでは内容が伝わらない可能性があります。そのような場合には、説明義務を果たしたことにはなりません。東京高判令和元年１１月１３日が判示しているように、歯科医師は、「専門家でない患者が十分に理解できる内容の明解な治療内容等に関する説明をする義務を負う」ことになります。